ナイキはなぜS&P 100から外れるのか：直販、卸売、中華圏で見る5年

📋外れる銘柄、入る銘柄#

9月21日付のS&P 100変更

同じ発表資料の表によると、9月21日付でS&P 100から除外される銘柄はNIKE（NKE）、Honeywell Aerospace（HONA）、Simon Property Group（SPG）など、採用される銘柄はDell Technologies（DELL）、Palo Alto Networks（PANW）、Arista Networks（ANET）などだ。

9月21日の取引開始前#

発表から反映まで

S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスの発表は9月4日に出ており、反映日は9月21日だ。変更はその日の取引が始まる前に反映される。それまでナイキはS&P 100に残っている。指数からの除外は、指数連動資金の売りを通じて株価にどんな影響を与えるのか。

📉時価総額#

ピークの5分の1

Fortuneによると、ナイキの時価総額は2021年11月のピーク時に2,640億ドル（当時の株価179.10ドル）で、記事時点の2026年9月8日には約570億ドルだった。ピーク比で78%減り、2026年に入ってからだけで36%減少した。

株価38ドル前後#

2026年9月8日時点

株価は38ドル前後だった。時価総額と株価は日々動くので、これらの数字はその日付時点のものだ。Fortuneの記事が出た9月8日は、除外発表の4日後だった。除外が反映される9月21日までに、数字はさらに動く可能性がある。

🧾2026会計年度の実績#

売上464億ドル、2%減

Fortuneがナイキの決算資料を引用してまとめた2026会計年度（5月31日終了）の数字は次のとおりだ。売上は464億ドルで、為替の影響を除いたベースで2%減少した。売上全体の減少幅は大きくないが、販売チャネルと地域に分けると動きが異なる。

直販6%減、卸売6%増#

販売は再び卸売へ

消費者直販の売上は6%減って177億ドル、卸売の売上は6%増えて275億ドルだった。増減の幅は同じ6%だが、方向は逆だ。卸売売上の増加は、在庫処分のための値引き販売とどれだけ重なっているのか。

中華圏#

第4四半期の売上17%減

中華圏の第4四半期の売上は、恒常為替ベースで17%減少した。同じ年度の売上全体の減少幅2%と比べると、1つの地域の1四半期の落ち込みが際立つ。中華圏の減少は一時的なものか、それとも競争構図の変化か。

2027会計年度上半期まで#

会社が予告した売上減少

ナイキは、2027会計年度上半期まで売上の減少が続くと明らかにした。2026会計年度は5月31日に終わったので、会社が見込む減少の期間は9月21日の除外の後まで続く。

🔄会社が掲げる方向#

エリオット・ヒルCEOの再建戦略

Fortuneは、エリオット・ヒルCEO体制の再建戦略が、卸売との関係修復、過剰在庫の削減、パフォーマンス製品の強調に焦点を当てているとまとめた。ヒルは決算資料で、売上には逆風が続いているが、パフォーマンス製品では進展があると述べた。

同じ方向を指す数字#

直販は減り、卸売は増えた

直販の売上が減り卸売の売上が増えたという数字も、この説明と同じ方向を指している。ただし、方向が同じだからといって戦略が効果を上げたとは言えない。卸売の増加が値引き販売とどれだけ重なるのかも、まだ確認されていない。

🔍どこでつまずいたのか#

この資料だけでは判断できないこと

直販の比重を高めてきた選択がどこでつまずいたのかは、会社の説明と市場の解釈が入り混じっていて、この資料だけでは判断できない。確かめるべき問いは3つある。それぞれ卸売と値引き販売、中華圏の減少の性格、指数連動資金について問うものだ。問いは関連する数字がある枝に1つずつ付けておいた。